助産師は看護師より専門性が高く需要が安定
助産師は看護師PR資格に加えて助産師国家資格を持つ専門職で、分娩介助という独占的な役割を担います。少子化が進む一方で安全なお産への需要は高く、国の統計でも全国平均の年収は看護師より高く、開業（助産院）という選択肢もあるのが特徴です。本記事では職場別の年収・働き方、年収アップの方法、転職の進め方を2026年の公開情報をもとに整理します。助産師と看護師の全国平均の年収は、国の統計（厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」）をもとに資格・職種別の年収のページにまとめています。職場ごとの年収を示す公的な統計はないため、この記事では職場別の年収の数字は載せていません。
職場タイプ別の特徴
| 職場タイプ | 特徴 |
|---|---|
| 総合病院・大学病院 | ハイリスク分娩・夜勤あり |
| 産科クリニック | 正常分娩中心・オンコール |
| 助産院 | 開業・自然分娩重視 |
| 行政・保健センター | 母子保健・相談業務 |
※職場ごとの年収を示す公的な統計はないため、この記事では職場別の年収の数字は載せていません。
看護師から助産師へのキャリアアップ
助産師になるには看護師資格を取得後、助産師養成課程（大学院・専攻科・専門学校等）を修了し国家試験に合格する必要があります。看護師としての経験を活かしつつ、専門性を一段引き上げるキャリアパスとして選ばれています。
年収を上げる方法
夜勤・オンコールの多い総合病院は手当で年収が上がりやすく、経験を積んで師長・主任などの役職に就くとさらに伸ばせます。助産院の開業は自由度が高い一方、経営リスクを伴います。
転職を成功させるポイント
分娩件数・夜勤体制・オンコール頻度は職場で大きく異なります。体力やライフスタイルに合う分娩件数・勤務体制かを見学で確認しましょう。看護師・助産師専門の転職サイトを複数使い比較するのが王道です。
医療系の他の専門職は看護師の記事や、資格・専門職キャリアまとめから辿れます。
国の統計で見る助産師の年収（年齢・勤め先の規模別）
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」では、助産師の全国平均の年収は566.7万円（平均41.2歳・勤続9.3年）で、看護師の524.7万円より42.0万円高くなっています。年齢ごと、勤め先の規模ごとの数字は次のとおりです。
| 年齢 | 年収 | 推計労働者数 |
|---|---|---|
| 20〜24歳 | 438.3万円 | 2,000人 |
| 25〜29歳 | 537.0万円 | 3,780人 |
| 30〜34歳 | 525.7万円 | 1,930人 |
| 35〜39歳 | 575.9万円 | 1,250人 |
| 40〜44歳 | 620.3万円 | 2,760人 |
| 45〜49歳 | 563.5万円 | 3,680人 |
| 50〜54歳 | 667.9万円 | 2,030人 |
| 55〜59歳 | 725.3万円 | 1,290人 |
| 60〜64歳 | 538.9万円 | 1,110人 |
| 勤め先の規模 | 年収 |
|---|---|
| 1,000人以上 | 564.0万円 |
| 100〜999人 | 577.5万円 |
| 10〜99人 | 565.3万円 |
※年収は、令和7年6月分の「きまって支給する現金給与額」を12倍し、令和6年の1年間の「年間賞与その他特別給与額」を足した金額で、実際の1年分の年収を集めた数字ではありません。企業規模10人以上・一般労働者・男女計の値で、65歳以上は人数が少ないため省きました。出典: 政府統計の総合窓口 e-Stat「令和7年賃金構造基本統計調査」（確認日 2026年10月22日）。
年齢で見ると、20代前半の438.3万円から上がっていき、50代後半の725.3万円がいちばん高くなっています。人数の少ない年齢の値はぶれやすく、40代後半のように前の年齢より低い階級もあります。勤め先の規模による差は小さく、3つの区分とも560万〜580万円の範囲でした。職場ごとの年収は統計にないため、求人票の月給・夜勤手当・賞与の月数で比べてください。看護師などほかの職種との比べ方は資格・職種別の年収のページにまとめています。
訂正（2026年10月29日）：この記事の以前の版では、職場タイプ別の「年収目安」（例: 総合病院・大学病院450〜620万円、行政・保健センター400〜550万円）を載せていました。出典を示せないため削除しました。看護師との比較は国の統計（令和7年賃金構造基本統計調査）で確かめた内容に書き直しました。
