作業療法士は「生活動作」と「精神領域」に強いリハ職
作業療法士(OT)は、食事・着替えなどの生活動作(ADL)や手の細かい動き、さらに精神科領域のリハビリにも関われる点が理学療法士(PT)との違いです。医療・介護・精神・発達支援など活躍の場が広く、需要が安定しています。本記事では職場別の年収・働き方、PTとの違い、年収アップの方法を2026年の公開情報をもとに整理します。作業療法士の年収は、国の統計(厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」)では理学療法士・言語聴覚士・視能訓練士とまとめた区分の全国平均だけが分かり、資格・職種別の年収のページにまとめています。職場ごとの年収を示す公的な統計はないため、この記事では職場別の年収の数字は載せていません。
職場タイプ別の特徴
| 職場タイプ | 特徴 |
|---|---|
| 急性期・回復期病院 | 症例豊富・スキルが伸びる |
| 介護施設・老健 | 生活期リハ・腰を据えやすい |
| 精神科病院 | OTの専門性が活きる |
| 訪問リハ・発達支援 | 需要拡大 |
※職場ごとの年収を示す公的な統計はないため、この記事では職場別の年収の数字は載せていません。
作業療法士と理学療法士の違い
| 項目 | 作業療法士(OT) | 理学療法士(PT) |
|---|---|---|
| 主な対象 | 生活動作・応用動作・精神 | 基本動作・運動機能 |
| 精神科領域 | 関われる | 限定的 |
| 年収の統計 | 国の統計では同じ区分 | 国の統計では同じ区分 |
年収を上げる方法
訪問リハや発達支援など需要が拡大する分野への転職が選択肢です。中長期では認定作業療法士などの専門資格やリハ部門の管理職、ケアマネPR資格の取得で年収を伸ばせます。
転職を成功させるポイント
OTは職場によって扱う領域(身体・精神・発達)が異なります。自分の得意領域と求人内容を照らし合わせることが満足度を左右します。リハ職専門の転職サイトを複数使い、担当単位数や残業も確認しましょう。
リハ職の他の資格は理学療法士・作業療法士の記事や、資格・専門職キャリアまとめから辿れます。
国の統計で見るリハビリ職の年収(年齢・勤め先の規模別)
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」には作業療法士だけの区分がなく、理学療法士・言語聴覚士・視能訓練士とまとめた区分の数字になります。この区分の全国平均の年収は443.6万円(平均36.2歳・勤続8.4年・推計労働者数279,650人)です。年齢ごと、勤め先の規模ごとの数字は次のとおりです。
| 年齢 | 年収 | 推計労働者数 |
|---|---|---|
| 20〜24歳 | 337.5万円 | 40,730人 |
| 25〜29歳 | 397.8万円 | 53,060人 |
| 30〜34歳 | 431.5万円 | 45,180人 |
| 35〜39歳 | 457.1万円 | 46,320人 |
| 40〜44歳 | 482.1万円 | 32,210人 |
| 45〜49歳 | 519.7万円 | 33,710人 |
| 50〜54歳 | 548.8万円 | 18,660人 |
| 55〜59歳 | 525.2万円 | 6,850人 |
| 60〜64歳 | 592.6万円 | 2,570人 |
| 区分 | 年収 |
|---|---|
| 勤め先が1,000人以上 | 461.0万円 |
| 勤め先が100〜999人 | 436.2万円 |
| 勤め先が10〜99人 | 442.3万円 |
| 男性 | 466.8万円 |
| 女性 | 417.3万円 |
※年収は、令和7年6月分の「きまって支給する現金給与額」を12倍し、令和6年の1年間の「年間賞与その他特別給与額」を足した金額で、実際の1年分の年収を集めた数字ではありません。企業規模10人以上・一般労働者の値で、65歳以上は人数が少ないため省きました。出典: 政府統計の総合窓口 e-Stat「令和7年賃金構造基本統計調査」(確認日 2026年10月22日)。
年齢で見ると、20代前半の337.5万円から上がっていき、50代前半には548.8万円になります。勤め先の規模別では1,000人以上が461.0万円でいちばん高く、男女別では男性が466.8万円、女性が417.3万円でした。4つの資格をまとめた数字なので、作業療法士だけの水準とは限りません。求人を比べるときは、基本給・資格手当・賞与の月数を確かめてください。ほかの職種との比べ方は資格・職種別の年収のページにまとめています。
訂正(2026年10月29日):この記事の以前の版では、職場タイプ別の「年収目安」(例: 急性期・回復期病院370〜490万円、訪問リハ・発達支援390〜540万円)と、理学療法士との「年収はほぼ同水準」を載せていました。出典を示せないため削除しました。国の統計では2つの資格が同じ区分のため比べられないことを書きました。

