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NTTとKDDIどっち?就職難易度・年収・社風を徹底比較2026

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NTTとKDDIどっち?就職難易度・年収・社風を徹底比較2026

この記事でわかること

  • NTTとKDDIの違いを一言でいうと何ですか?
  • NTTとKDDI、就職難易度が高いのは?
  • 年収が高いのはどちら?

NTTとKDDIは「圧倒的規模のグループ」か「機動力の通信キャリア」か

通信大手のNTTとKDDI(au)。持株会社の下にドコモ・データ・東西などを擁する圧倒的規模のNTTグループ、通信を核に金融・DXへ機動的に多角化するKDDIという対比が基本です。どちらも安定した人気企業で、就職偏差値はともに63と同水準。単純な優劣ではなく「どんな働き方をしたいか」で選ぶのが正解です。本記事では有価証券報告書・各社採用サイトなどの公開情報をもとに、就職難易度・年収・採用データ・事業・社風の5軸で比較します。なおNTTは応募する事業会社で難易度・働き方が大きく変わるため、まずグループ構造から押さえましょう。

そもそもNTTとKDDIの違いとは?(成り立ち・構造・事業)

両社の違いは「どちらが上か」ではなく、生まれと組織の作りが根本から異なる点にあります。NTTは1985年に国営の日本電信電話公社が民営化して誕生した通信会社で、全国の固定電話網を受け継いだ「元・国のインフラ」がルーツです。一方のKDDIは2000年に、稲盛和夫氏が創業した第二電電(DDI)・国際通信のKDD・移動体通信のIDOの3社が合併して誕生した会社で、NTTの独占に挑む「挑戦者」の側から出発したという対照的な歴史を持ちます。

観点NTTKDDI
成り立ち電電公社の民営化(1985年)DDI・KDD・IDOの合併(2000年)
組織構造持株会社の下にドコモ・データ・東西など事業会社が並ぶグループ経営KDDI1社の中に通信・金融・エネルギー等の事業を持つ事業会社型
事業の軸固定+移動+SI+研究開発(IOWN)の総合通信グループau(モバイル)を核にライフデザイン領域へ多角化
消費者向けブランドドコモ・フレッツ光 などau・UQ mobile・povo など
就活での応募単位事業会社ごとに別採用(志望会社の選定が必要)KDDI本体へ職種別に応募

この構造の違いは就活にも直結します。NTTは「グループのどの会社を受けるか」から考える必要があるのに対し、KDDIは1社の中で「どの職種で働くか」を選ぶのが入口です。同じ通信大手でも、エントリーの組み立て方がまったく異なる点をまず押さえてください。

まず押さえる:NTTグループの構造(2026年時点)

NTTは2025年7月1日付で正式社名を「日本電信電話」から「NTT株式会社」へ変更し(民営化以来40年ぶり)、同日付でNTTコミュニケーションズはNTTドコモビジネス、NTTコムウェアはNTTドコモソリューションズに社名変更しました(出典:NTTグループ2025年5月9日ニュースリリース)。就活で「NTT」を受ける場合、実際にはどの会社に応募するかを決める必要があります。

会社主な役割就職偏差値(目安)
NTT(持株会社)グループ経営・研究開発(NTT研究所)63
NTTドコモモバイル通信・スマートライフ(金融/決済)64
NTTデータ国内最大級SIer・官公庁/金融システム62
NTTドコモビジネス(旧NTTコム)法人ICT・クラウド・グローバル61
NTT東日本・西日本地域の固定通信インフラ60
NTTドコモソリューションズ(旧コムウェア)ドコモグループのシステム開発60

※偏差値は当サイトの就職偏差値ランキング(就職四季報・採用実績ベースの目安)。同じ「NTT」でも会社により難易度・仕事内容が異なります。

就職難易度・偏差値の比較

NTTは応募会社で幅がありますが、持株・ドコモ・データは難関です。KDDI(偏差値63)も安定して人気が高く、両者はほぼ同水準と考えてよいでしょう。

項目NTTグループ(主要会社)KDDI
就職偏差値63(グループ各社60〜64)63
主な応募先持株・ドコモ・データ・ドコモビジネス・東西KDDI(au)本体
主な採用大学旧帝・早慶・MARCH・上位国立旧帝・早慶・MARCH・上位国立
採用コース会社別採用(NTTドコモとNTTドコモビジネスは合同の「ドコモ新卒採用」)初期配属確約コース(9職種)+OPENコース
選考の特徴論理性・安定志向・志望会社の明確さ主体性・チャレンジ・職種適性

※就職四季報・各社採用サイトをもとにした目安。KDDIはネットワーク/ソリューション/アプリケーションエンジニアなど初期配属領域を確約するコースを設けています(出典:KDDI新卒採用サイト)。

年収・待遇の比較(有価証券報告書ベース)

両社とも高水準です。有価証券報告書(2026年3月期)の平均年間給与は、NTT持株が約1,056万円(平均41.4歳)、KDDIが約1,051万円(平均42.3歳)とほぼ並びます。NTTデータは前期(2025年3月期)の有報で約923万円(平均39.7歳)でした。NTT持株は研究・経営企画中心の少数精鋭のため高めに出る点に注意してください(事業会社の水準は会社ごとに異なります)。

年齢・項目NTT(持株/主要事業会社)KDDI
平均年収(有報)約1,056万円(持株・提出会社2,606人)/約923万円(データ・2025年3月期)約1,051万円(提出会社9,891人)
近年の動きグループ再編・専門性重視の処遇改革ジョブ型導入・平均約6%の賃上げ実施

※平均年収は各社有価証券報告書(2026年3月期。NTTデータのみ2025年3月期)の平均年間給与で、提出会社に在籍する社員だけの平均です。有報には職種別・年代別の年収は載っていません。KDDIの賃上げはKDDIニュースリリース(2026年)より。

採用データの比較(初任給・採用人数)

初任給は、各社の公式サイトに載っている金額を並べます。ドコモは学部卒34.2万円・修士卒35.4万円(独身・首都圏の場合の住宅補助費4.2万円を含む)、KDDIは学士31.3万円から(修士33.3万円から・博士37.3万円は、入社コースと学位・専攻が合う場合)です。どちらも2026年4月以降に入社する人の金額です。

項目NTTドコモ(NTTグループの例)KDDI
初任給(月給)学部34.2万円/修士35.4万円(住宅補助費含む)学士31.3万円から(修士33.3万円から・博士37.3万円は条件あり)
採用人数(公式の公表)NTTドコモの募集要項に採用人数の記載なし新卒採用者数(単体)2024年度308人・2025年度267人/2027年度新卒採用は260名予定
初任給の考え方会社別に設定(ドコモは住宅補助込み表示)学位・専攻とコースの合致度を初任給に反映

※初任給はNTTドコモ新卒採用サイト(2026年4月以降入社の募集要項)、KDDIはニュースリリース(2026年3月18日)と新卒採用サイト(2027年度新卒採用)より。KDDIの採用人数はKDDIのESGデータ(社会)の新卒採用者数(単体・2026年9月29日更新)と、新卒採用サイトの募集人数です。NTTドコモは採用人数を公式の募集要項に載せていません。数え方は会社ごとに違い、年度により変動します(確認日: 2026年10月22日)。

事業・社風と働き方

NTTは固定・移動通信からITソリューション、研究開発(NTT研究所)まで擁する世界有数の通信グループで、安定・堅実な社風。IOWN構想など長期の研究開発投資も特徴です。KDDIは通信を核に金融(au PAY・auじぶん銀行)・DX・エネルギーなどライフデザイン領域へ機動的に多角化し、挑戦的な社風です。両社とも働き方改革・リモートワークが進んでいます。

  • NTTグループ:強みは圧倒的規模・研究開発・安定。社風は安定・堅実な大組織で、会社・部門ごとに専門を深めるキャリアが中心。規模・安定・研究志向の人に向きます。
  • KDDI:強みは機動力と金融/DXへの多角化。社風は挑戦・スピード重視で、ジョブ型人事のもと職種軸でキャリアを築きます。機動力・新規事業志向の人に向きます。

働き方・定着度の比較

両社とも通信インフラ企業らしく雇用は安定的です。有価証券報告書ベースの平均勤続年数はKDDIが16.4年と長く、腰を据えて働く社員が多いことがうかがえます。NTTグループはリモートワークを標準の働き方の一つと位置づけた制度改革で知られ、地方勤務・転居を伴わない働き方の選択肢が広がっています。KDDIもジョブ型人事制度のもとで職種軸のキャリア形成と柔軟な働き方を進めています。ワークライフバランス重視の学生にとって、どちらも大手の中で制度が整っている部類ですが、「会社が職種・配属を決める余地が大きいNTT」と「職種を自分で選んで応募するKDDI」という入口の違いは、入社後の納得感に影響しやすいポイントです。

選考対策:志望動機の作り方の違い

併願する学生が多い2社ですが、選考で見られるポイントは異なります。NTTは「なぜNTTグループの中でこの会社か」を説明できるかが重要です。持株(研究)・ドコモ(モバイル/金融)・データ(SI)・東西(地域インフラ)で事業がまったく違うため、志望会社の事業と自分の経験・関心を具体的に結びつけましょう。社会インフラを支える責任感や、大きな組織で着実に成果を積む姿勢が評価されやすい傾向です。KDDIは職種別採用が基本のため「その職種で何をしたいか」の解像度が問われます。主体的に動いたエピソードや、通信×金融/DXといった掛け算の事業に挑戦したい理由を語れると強いでしょう。どちらも人気企業のため、早期のインターン参加が選考理解・接点づくりの面で有利に働きます。

タイプ別おすすめ早見表

こんな人おすすめ
規模×安定×研究開発NTTグループ
機動力×金融/DX多角化KDDI
巨大インフラを支えたいNTTグループ(東西・ドコモ)
新規事業・ライフデザインKDDI
入社後の配属先を先に固めたいKDDI(初期配属確約コース)
ITシステム開発でキャリアを積みたいNTTデータ・ドコモソリューションズ

結論として、規模・安定・研究のNTT、機動力・多角化のKDDIが選び方の軸です。NTTはどの事業会社を受けるかで難易度も仕事も大きく変わるため、志望会社を明確にして臨みましょう。難関を目指すなら、逆求人PRサイトで自分の市場価値を測り、早期選考の機会を活かすのが有効です。3社比較はNTT・KDDI・ソフトバンクの比較、KDDIとソフトバンクで迷う人はKDDIvsソフトバンク、SIerはNTTデータvs野村総研もご覧ください。

訂正(2026年10月22日):この記事の以前の版では、年収の表に口コミなどをもとにした目安として「30歳」「40歳・管理職」の年収の幅(例: NTT 30歳 650〜850万円)を載せていました。推計の方法と元データを示せないため削除しました。年収は有価証券報告書の平均年間給与だけを載せています。

訂正(2026年10月22日):この記事の以前の版では、採用人数を「ドコモグループ約600名/年・KDDI約300名程度」(リクナビ2026・公表実績をもとにした目安)と書いていました。就職情報サイトの数字で、公式の資料では確かめられないため削除し、KDDIは公式サイトの数字(新卒採用者数と2027年度新卒採用の募集人数)に置き換えました。NTTドコモは公式の募集要項に採用人数の記載がないため、数字を載せていません。あわせて、KDDIの初任給を2026年4月入社分の「学士31.3万円から」に直しました(以前の版は2025年4月入社分の「30.5万円以上」)。「ドコモグループは合同採用」としていた説明も、公式の採用方針に合わせて「NTTドコモとNTTドコモビジネスの合同採用」に直しました(NTTドコモソリューションズは別の採用サイトです)。

訂正(2026年10月22日):比較表の左の列の見出しを「NTT(ドコモグループの例)」から「NTTドコモ(NTTグループの例)」に改めました。列の初任給はNTTドコモの新卒採用サイトの数字です。NTT(NTT株式会社)自身の新卒採用は研究開発職だけで、初任給は学士卒・修士了36万2,740円(住宅補助費4万200円を含む・2027年度見込、NTT R&D 採用サイトの募集要項)です。

この記事に出てくる企業の実データ

記事に出てきた8社について、有価証券報告書と公式採用ページに書かれた数字を並べました。有価証券報告書の数字は3社、公式採用ページの記載は7社ぶんあります。就職偏差値だけは編集部の目安です。

企業就職偏差値編集部の目安平均年収有報平均年齢有報初任給公式採用ページ採用人数公式採用ページ
NTT(日本電信電話)の就職難易度63約1,056万円持株会社2,606人の平均41.4歳大卒 362,740円/修士 362,740円—
KDDIの就職難易度63約1,051万円42.3歳大卒 313,000円〜/修士 333,000円〜募集人数 260名予定(2027年度新卒採用向け)
NTTドコモの就職難易度64——大卒 342,000円/修士 354,000円—
NTTデータの就職難易度62——大卒 300,000円/修士 312,000円—
NTTコミュニケーションズの就職難易度61————
NTTコムウェアの就職難易度60——大卒 341,800円/修士 353,800円NTTドコモソリューションズ 240名程度(2026年:223名、2025年:2…
東日本電信電話(NTT東日本)の就職難易度60——大卒 340,200円/修士 352,200円—
ソフトバンクの就職難易度62約871万円42歳大卒 306,000円〜/修士 327,900円〜—
  • ※ 有報=金融庁 EDINET で公開されている各社の最新の有価証券報告書。平均年収・平均年齢は、報告書を出した会社だけの数字(提出会社単体)で、グループ全体の数字ではありません。 持株会社は本体で働く少人数の平均なので「持株会社N人の平均」と添えています。持株会社の報告書に事業会社(例: 静岡銀行)の欄がある社は、その欄の数字です。平均年収は万円未満を四捨五入しています。
  • ※ 公式採用ページ=各社の新卒採用ページに、取得日の時点で書かれていた内容(取得日: 2026年10月12日〜2026年10月23日)。長い記載は先頭40字だけ載せています。
  • ※ 就職偏差値は公開情報をもとにした編集部の目安で、各社の公式の数字ではありません。
  • ※「—」は、報告書や採用ページから数字を取れていないものです。官公庁や独立行政法人のように、有価証券報告書を出していない組織もあります。

社名のリンク先の企業ページでは、募集要項・有報の詳細(売上や従業員数の推移など)もまとめて見られます。

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最終更新 2026年10月22公開 2026年6月27日

執筆

山田 直也/ 編集部 IT転職担当

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最終更新: 2026年10月22日

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