この調査の要約数値（引用しやすい5点）
- 調査対象511社の平均就職偏差値は63.7（中央値63・分布は58〜78）
- 偏差値70以上は37社＝全体の7.2%。うち26社が外資系
- 最多は偏差値60〜64帯の344社（67.3%）で、3社に2社がこの帯に集中
- 業界別平均のトップはコンサル66.1、次いで金融・証券65.3、医薬品・ヘルスケア64.1
- 年収との関係は有価証券報告書で別に検証。有報のある244社では、偏差値67以上の17社が平均1,471万円、60〜62の112社が883万円でした（2026年調査・有報版）
年収の行を除き、いずれも当サイト掲載の511社データ（公開情報をもとにした編集部の目安）を全件集計した値。年収の行は有価証券報告書をもとにした別の調査の値です。出典明記で引用歓迎です。
調査データの図表（2点・出典明記のうえ引用歓迎）
上記2点の図表画像も、出典（techstudywork.jp「2026年就職偏差値調査」）を明記のうえメディア・ブログ・SNSでの転載・引用を歓迎します（事前連絡不要）。
調査サマリー：511社の平均偏差値は63.7、「70以上」は37社（7.2%）
当サイト「就活・転職ランキング」は、掲載する就職偏差値ランキングの全511社のデータを集計し、2026年時点の就職難易度の分布と業界別の傾向を分析しました。本記事はその調査結果のサマリーです。なお、就職偏差値は、採用実績・待遇水準などの公開情報をもとにした編集部の目安であり、各社の公式データではありません。
- 調査対象は511社：平均偏差値63.7・中央値63
- 偏差値70以上は37社（全体の7.2%）：内訳は外資系26社・官公庁/公的機関6・国内民間5
- 業界別平均のトップはコンサル（66.1）：金融・証券（65.3）、医薬品・ヘルスケア（64.1）が続く
- 難易度と年収はゆるやかに連動：有価証券報告書のある244社で検証した別の調査では、就職偏差値と平均年間給与の相関は0.50
偏差値帯ごとの分布：3社に2社が「60〜64」ゾーンに集中
511社を偏差値帯で区切ると、分布は次のとおりでした。
| 偏差値帯 | 社数 | 構成比 |
|---|---|---|
| 70以上 | 37社 | 7.2% |
| 65〜69 | 112社 | 21.9% |
| 60〜64 | 344社 | 67.3% |
| 55〜59 | 18社 | 3.5% |
最大のボリュームゾーンは60〜64帯の344社（67.3%）で、掲載企業の3社に2社がここに入ります。大手・準大手の有名企業の多くが集まる帯であり、「偏差値60台前半＝簡単」ではない点に注意が必要です（当サイトの偏差値は主要企業を中心に収載しているため、下限側の裾野は一般の全企業分布より高めに出ます）。偏差値65以上に絞ると149社（29.2%）で、いわゆる「難関」と呼べるのはおおむね上位3割という結果でした。
難易度上位10社：外資テック・外資金融・中央官庁が最上位を占める
偏差値の高い順に上位10社（同値を含む）を示します。
| 偏差値 | 企業・機関名 | 分類 |
|---|---|---|
| 78 | 日本NVIDIA | IT・テック（外資） |
| 78 | 財務省 | 官公庁 |
| 76 | ブラックストーン・グループ・ジャパン | 金融（外資） |
| 76 | Preferred Networks | IT・テック（国内） |
| 76 | 経済産業省 | 官公庁 |
| 75 | マッキンゼー・アンド・カンパニー | コンサル（外資） |
| 75 | 外務省 | 官公庁 |
| 74 | ゴールドマン・サックス | 金融（外資） |
| 74 | バンク・オブ・アメリカ | 金融（外資） |
| 74 | 日本銀行 | 金融（公的機関） |
偏差値70以上・37社の内訳：外資26社、官公庁・公的機関6、国内民間はわずか5
最難関ゾーンである偏差値70以上の37社を属性別に分けると、構成の偏りがはっきり見えます。
- 外資系：26社（約7割）——外資戦略コンサル・外資金融・外資テック・外資製薬が中心
- 官公庁・公的機関：6——財務省・経済産業省・外務省・厚生労働省・日本銀行・JAXA
- 国内民間：5社——Preferred Networks、三菱商事、東京エレクトロン、コーポレイトディレクション（CDI）、日本取引所グループ
国内民間で70以上に入ったのは、AI研究のPreferred Networks、総合商社トップの三菱商事、半導体製造装置の東京エレクトロン、日系戦略コンサルのCDI、金融インフラの日本取引所グループの5社のみでした。国内大手の多くは65〜69帯に位置しており、「最難関＝外資・官庁、国内トップ層は65〜69帯」という構図が数字の上でも確認できます。
業界別の平均偏差値：コンサルと金融が2強、スタートアップは採用門戸が広め
11業界ごとに平均偏差値・収載社数・偏差値65以上の社数を集計しました。
| 順位 | 業界 | 平均偏差値 | 収載社数 | 65以上の社数 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | コンサル（官公庁含む） | 66.1 | 55社 | 30社 |
| 2 | 金融・証券 | 65.3 | 76社 | 41社 |
| 3 | 医薬品・ヘルスケア | 64.1 | 24社 | 8社 |
| 4 | 商社 | 63.8 | 20社 | 7社 |
| 5 | IT・テック | 63.5 | 61社 | 18社 |
| 6 | 不動産・建設 | 63.3 | 25社 | 6社 |
| 7 | メーカー・重工 | 63.2 | 89社 | 20社 |
| 8 | メディア・広告 | 62.7 | 38社 | 4社 |
| 9 | 食品・消費財 | 62.5 | 57社 | 8社 |
| 10 | インフラ・公共 | 62.5 | 47社 | 7社 |
| 11 | スタートアップ | 60.5 | 19社 | 0社 |
平均のトップはコンサル業界の66.1（当サイトの分類では中央官庁・シンクタンクを含みます）、次いで金融・証券の65.3でした。金融・証券は「65以上」が41社と、絶対数でも最多です。一方、収載社数が最も多いメーカー・重工（89社）は平均63.2で、難関から比較的門戸の広い企業まで幅広く分布しています。スタートアップは平均60.5で、65以上が0社——選考の柔軟さやポテンシャル採用の傾向が数字にも表れました。業界ごとの顔ぶれは各業界のランキングページで確認できます。
外資系と国内企業の差：平均で4.4ポイント
バッジ情報で「外資」が付く72社（全体の14.1%）と、それ以外の国内企業439社を比較すると、外資系の平均偏差値は67.4、国内企業は63.0で、4.4ポイントの差がありました。外資系は採用人数の少なさ・選考プロセスの特殊性（ケース面接・英語面接など）が難易度を押し上げていると考えられます。
難易度と年収の関係：有価証券報告書で検証すると相関は0.50
この調査で使った511社には、年収の公式な数字がそろっていません。上場していない会社や外資系の日本法人には、有価証券報告書がないからです。そこで年収との関係は、金融庁 EDINET の有価証券報告書がある会社に絞った有価証券報告書で見る、就職偏差値と「実際の平均年収」の関係（2026年調査）で検証しました。持株会社などを外した244社では、就職偏差値と平均年間給与の相関は0.50で、偏差値67以上の17社は平均1,471万円、60〜62の112社は平均883万円でした。上がり方がはっきりするのは偏差値65からで、同じ偏差値68に2,178万円の会社と605万円の会社が並ぶほど、会社ごとの差は大きいという結果です。
実践面では、偏差値が同じくらいの会社でも平均年収は大きく違うことがあります。気になる会社の待遇は、有価証券報告書の平均年間給与（平均年齢つき）と募集要項の初任給で、一社ずつ確かめるのが確実です。
調査結果の読み方と限界
本調査を就活・転職に活かす際は、次の3点に留意してください。
- 偏差値は「入りにくさ」の目安であり、入社後の満足度や自分との相性は測れません。社風との相性は16タイプ就活診断のような別の物差しと組み合わせるのがおすすめです。
- この調査は年収を集計していません。会社ごとの年収は、有価証券報告書の平均年間給与（平均年齢つき）で確かめるのが確実です。上場していない会社や外資系の日本法人には有報がありません。
- 収載511社は主要企業中心のサンプルです。日本の全企業を母集団とした統計ではなく、偏差値の絶対値よりも「業界間・企業間の相対比較」に使うのが適切です。就職偏差値という指標自体の性質は就職偏差値とは？の解説記事で詳しく説明しています。
本調査データの引用について（出典明記で引用歓迎）
本調査の数値・表は、出典を明記いただければ、メディア・ブログ・SNS等で自由に引用いただけます（事前連絡不要）。引用時は次のようなクレジット表記をお願いします。
表記例：出典：techstudywork.jp「2026年就職偏差値調査（511社分析）」
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出典: <a href='https://techstudywork.jp/articles/shushoku-hensachi-511-chosa-2026'>techstudywork.jp「2026年就職偏差値調査」</a>
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<p style='font-size:12px'>出典: <a href='https://techstudywork.jp/ranking'>就職偏差値ランキング全511社一覧（techstudywork.jp）</a></p>
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まとめ：数字で見る2026年の就職難易度
511社の集計から見えたのは、①最難関ゾーン（偏差値70以上）は37社で外資系が約7割を占める、②国内トップ企業の主戦場は65〜69帯、③業界平均はコンサル・金融が2強、④年収とはゆるやかに連動する（有価証券報告書のある244社で相関0.50・別の調査）——という4点です。志望企業の現在地は就職偏差値ランキング全511社一覧（検索・並べ替え対応）で、年収軸の比較は有価証券報告書の平均年収ランキングで確認できます。
訂正（2026年10月22日）：この記事の以前の版では、511社の「年収目安（編集部の目安）」のレンジの中点を偏差値帯ごとに平均し、「偏差値70以上は約1,191万円、60〜64帯は約773万円」「帯が1つ下がるごとに約130〜250万円ずつ下がる」と書いていました。もとの年収レンジは推計の方法と元データを示せない当サイトの推計だったため、この集計と表の年収の列を削除し、年収との関係は有価証券報告書をもとにした別の調査の結果で説明するように改めました。
