日本航空電子工業の年収・従業員数・業績(有価証券報告書)
メーカー・重工 ・ 東証33業種: 電気機器 ・ 証券コード 6807 ・ Japan Aviation Electronics Industry, Limited
日本航空電子工業の要点(有価証券報告書・2026年3月期)
日本航空電子工業が金融庁の EDINET に出した有価証券報告書(2026年3月期)の数字を、そのまま載せています。平均年間給与は約727万円で、日本航空電子工業の従業員1,539人の平均です。グループ全体の従業員は11,908人です。
- 平均年間給与
- 約727万円(日本航空電子工業の従業員1,539人の平均)
- 平均年齢
- 41.3歳
- 平均勤続年数
- 16.3年
- 従業員数(連結)
- 11,908人
- 従業員数(提出会社)
- 1,539人
- 売上高(連結)
- 約2,279億円
就職偏差値は当サイトでは未算定です。このページは、有価証券報告書と大学の公式資料の数字だけで作っています。
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有価証券報告書で見る日本航空電子工業
金融庁の EDINET に出ている2026年3月期の有価証券報告書の「従業員の状況」と「主要な経営指標等の推移」から、そのまま持ってきた数字です。
| 項目 | 有価証券報告書の数値 |
|---|---|
| 平均年間給与 | 約727万円(日本航空電子工業の従業員1,539人の平均) |
| 平均年齢 | 41.3歳 |
| 平均勤続年数 | 16.3年 |
| 従業員数(連結) | 11,908人 |
| 従業員数(提出会社) | 1,539人 |
| 売上高(連結) | 約2,279億円 |
数字は報告書に書かれている値そのままです(兆円・億円・万円への言い換えだけ四捨五入しています)
平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、報告書を出した日本航空電子工業(提出会社)の従業員1,539人についての数字で、グループ会社の社員は含みません。提出会社の従業員は、グループ全体(連結11,908人)の約13%です。グループの事業会社で働く人の給与は、この平均に入っていません。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含む金額です。
業績の推移(有価証券報告書・最大5期)
有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から、グループ全体(連結)の数字をそのまま並べました。2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は約1%増、従業員数は約26%増となっています。
| 項目 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 約2,251億円 | 約2,359億円 | 約2,258億円 | 約2,216億円 | 約2,279億円 |
| 経常利益 | 約186億円 | 約191億円 | 約148億円 | 約148億円 | 約82億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 約143億円 | 約146億円 | 約122億円 | 約116億円 | 約71億円 |
| 従業員数 | 9,427人 | 9,436人 | 9,787人 | 10,154人 | 11,908人 |
| 自己資本比率 | 70.0% | 75.5% | 53.7% | 62.0% | 62.1% |
| 自己資本利益率(ROE) | 9.6% | 8.9% | 8.2% | 8.9% | 5.1% |
横にスワイプすると古い期まで見られます(1列目は固定)。「—」は報告書に数字が載っていない項目です
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益
研究開発費と設備投資
2026年3月期にどれだけ投じたかです。カードの下に添えた比率は、同じ報告書の売上高で割った計算値ですね。
研究開発費
約121億円
売上高の約5.3%
設備投資額
約237億円
売上高の約10.4%
有価証券報告書が語る、この会社の事業と課題
志望動機を書く前に、会社が自分の言葉で何を課題だと言っているかを見ておくと、面接での話がぐっと具体的になりますよ。ここから下は、報告書の文章をそのまま引いています。
事業の内容(原文より)
当社グループは、当社、子会社27社(うち海外子会社17社)及び関連会社2社で構成され、その主な事業内容はコネクタ、インターフェース・ソリューション機器、航空・宇宙用の電子機器及び電子部品の製造・販売並びにこれらに関連する機器及び部品等の仕入販売であります。当社グループの事業における位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
「事業等のリスク」に並ぶ小見出し
- 環境課題への対応リスク
- 自然災害、疫病に関するリスク
- 経済・金融・為替の変動及び地政学リスク
- 調達・サプライチェーンに関するリスク
- 市場・競争環境に関するリスク
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メーカー・重工業界の、従業員数が近い会社と比べる
当サイトで就職偏差値を付けているメーカー・重工業界の会社のうち、グループの従業員数が日本航空電子工業に近い会社です。数字はどれも各社の有価証券報告書の値です。
| 会社 | 従業員(連結) | 平均年収 | 平均勤続 |
|---|---|---|---|
| 日本航空電子工業 | 11,908人 | 約727万円 | 16.3年 |
| 帝人 | 15,689人 | 約890万円 | 22.5年 |
| 東ソー | 14,850人 | 約829万円 | 13.8年 |
| 島津製作所 | 14,649人 | 約924万円 | 18.5年 |
| キーエンス | 12,784人 | 約2,178万円 | 11.3年 |
| 安川電機 | 12,483人 | 約860万円 | 17.6年 |
| シマノ | 10,242人 | 約899万円 | 13.8年 |
| ファナック | 10,040人 | 約1,144万円 | 15.3年 |
| 任天堂 | 8,666人 | 約982万円 | 14.6年 |
平均年収・平均勤続は、各社の報告書を出した会社(提出会社)の従業員の平均です。※は持株会社の少人数の平均です。
有報データのあるメーカー・重工業界の会社(就職偏差値は未算定)
日本航空電子工業と同じく、当サイトでは就職偏差値を付けず、有価証券報告書の数字をまとめているメーカー・重工業界の会社です。平均年収の高い順に並べています。
- TSIホールディングス平均年収約1,496万円(提出会社12人の平均)
- キオクシアホールディングス平均年収約1,307万円(提出会社140人の平均)
- 三井海洋開発平均年収約1,196万円(提出会社222人の平均)
- 三井松島ホールディングス平均年収約1,096万円(提出会社45人の平均)
- ジーエス・ユアサコーポレーション平均年収約1,091万円(提出会社18人の平均)
- 日本酸素ホールディングス平均年収約1,064万円(提出会社108人の平均)
- 三和ホールディングス平均年収約1,058万円(提出会社41人の平均)
- 日本ペイントホールディングス平均年収約1,045万円(提出会社49人の平均)
- ローツェ平均年収約1,039万円(提出会社259人の平均)
- オルガノ平均年収約1,037万円
- アジアパイルホールディングス平均年収約1,027万円(提出会社11人の平均)
- 大和工業平均年収約1,013万円(提出会社130人の平均)
ほかの会社の数字と比べる
日本航空電子工業のよくある質問
Q. 日本航空電子工業の平均年収は?
Q. 日本航空電子工業の従業員数は?
Q. 日本航空電子工業の平均年齢・平均勤続年数は?
Q. 日本航空電子工業の売上高は?
このページの情報について
数字は金融庁 EDINET の有価証券報告書(日本航空電子工業・書類ID S100YF73)から機械取得した値そのままで、編集部の推計は入れていません(取得日 2026年10月30日)。兆円・億円・万円への言い換えだけ四捨五入しています。本店所在地は EDINET の登録情報(渋谷区道玄坂1丁目21番1号)です。就職偏差値は当サイトでは未算定です。採用の有無・条件は、各社の公式採用ページで確かめてください。
ページの更新日: 2026年10月30日