日本製鋼所の年収・従業員数・採用大学（有価証券報告書）
メーカー・重工 ・ 東証33業種: 機械 ・ 証券コード 5631 ・ The Japan Steel Works, Ltd.
日本製鋼所の要点（有価証券報告書・2026年3月期）
日本製鋼所が金融庁の EDINET に出した有価証券報告書（2026年3月期）の数字を、そのまま載せています。平均年間給与は約714万円で、日本製鋼所の従業員2,028人の平均です。グループ全体の従業員は5,419人です。
- 平均年間給与
- 約714万円（日本製鋼所の従業員2,028人の平均）
- 平均年齢
- 38.8歳
- 平均勤続年数
- 12.6年
- 従業員数（連結）
- 5,419人
- 従業員数（提出会社）
- 2,028人
- 売上高（連結）
- 約2,749億円
- 採用大学（大学の公式資料）
- 1大学の就職先資料に掲載（最多は同志社大学の3名・2025年度）
就職偏差値は当サイトでは未算定です。このページは、有価証券報告書と大学の公式資料の数字だけで作っています。
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有価証券報告書で見る日本製鋼所
金融庁の EDINET に出ている2026年3月期の有価証券報告書の「従業員の状況」と「主要な経営指標等の推移」から、そのまま持ってきた数字です。
| 項目 | 有価証券報告書の数値 |
|---|---|
| 平均年間給与 | 約714万円（日本製鋼所の従業員2,028人の平均） |
| 平均年齢 | 38.8歳 |
| 平均勤続年数 | 12.6年 |
| 従業員数（連結） | 5,419人 |
| 従業員数（提出会社） | 2,028人 |
| 売上高（連結） | 約2,749億円 |
数字は報告書に書かれている値そのままです（兆円・億円・万円への言い換えだけ四捨五入しています）
平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、報告書を出した日本製鋼所（提出会社）の従業員2,028人についての数字で、グループ会社の社員は含みません。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含む金額です。
業績の推移（有価証券報告書・最大5期）
有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から、グループ全体（連結）の数字をそのまま並べました。2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は約29%増、従業員数は約2%増となっています。
| 項目 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 約2,138億円 | 約2,387億円 | 約2,525億円 | 約2,486億円 | 約2,749億円 |
| 経常利益 | 約168億円 | 約150億円 | 約199億円 | 約235億円 | 約261億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 約139億円 | 約120億円 | 約143億円 | 約180億円 | 約192億円 |
| 従業員数 | 5,329人 | 4,966人 | 5,115人 | 5,283人 | 5,419人 |
| 自己資本比率 | 44.0% | 45.7% | 48.3% | 48.5% | 49.4% |
| 自己資本利益率（ROE） | 9.6% | 7.8% | 8.5% | 9.7% | 9.5% |
横にスワイプすると古い期まで見られます（1列目は固定）。「—」は報告書に数字が載っていない項目です
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益
研究開発費と設備投資
2026年3月期にどれだけ投じたかです。カードの下に添えた比率は、同じ報告書の売上高で割った計算値ですね。
研究開発費
約62億円
売上高の約2.3%
設備投資額
約243億円
売上高の約8.8%
有価証券報告書が語る、この会社の事業と課題
志望動機を書く前に、会社が自分の言葉で何を課題だと言っているかを見ておくと、面接での話がぐっと具体的になりますよ。ここから下は、報告書の文章をそのまま引いています。
事業の内容（原文より）
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社43社（うち連結子会社32社、非連結子会社11社）及び関連会社２社（うち持分法適用関連会社１社）により構成され、産業機械事業、素形材・エンジニアリング事業及びその他事業を展開しております。当社グループの事業内容及び当社と主な子会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に並ぶ小見出し
- プラスチック資源循環社会の実現
- 低炭素社会への貢献
- 超スマート社会への貢献
- 人的資本の強化とDEI & B
- 未来への投資とイノベーションマネジメント
「事業等のリスク」に並ぶ小見出し
- 事業環境
- 設備の減損に係るリスク
- 原材料・部品等の調達
- 品質管理・製造物責任
- 為替レートの変動リスク
日本製鋼所のインターン（公式採用ページ）
公式情報
日本製鋼所の公式採用ページに書いてあることだけをまとめた表です。有価証券報告書のデータや、編集部の目安（就職偏差値）とは表を分けています。
| 項目 | 公式ページの記載 | 原文の抜粋と出典 |
|---|---|---|
| インターン | 2028卒向け冬季オープン・カンパニー/インターンシップ（本社、横浜製作所、広島製作所、名機製作所、室蘭製作所で情報掲載） | 原文を見る「【2028卒向け冬季オープン・カンパニー/インターンシップ】」 |
内容は公式ページの書き方のままです。「原文を見る」で元の文章を確かめられます
公式採用ページの記載を取得日時点でそのまま要約したものです。最新の募集要項は公式ページで確認してください。
日本製鋼所の採用大学（大学の公式就職データ）
各大学が公開している就職先の資料に、日本製鋼所（資料の表記: 株式会社日本製鋼所）が何人と載っているかを、人数の多い順に並べました。 資料の行で3名以上のものだけです。資料に載っていない大学からの採用が無いという意味ではありません。
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メーカー・重工業界の、従業員数が近い会社と比べる
当サイトで就職偏差値を付けているメーカー・重工業界の会社のうち、グループの従業員数が日本製鋼所に近い会社です。数字はどれも各社の有価証券報告書の値です。
| 会社 | 従業員（連結） | 平均年収 | 平均勤続 |
|---|---|---|---|
| 日本製鋼所 | 5,419人 | 約714万円 | 12.6年 |
| 日揮ホールディングス | 8,154人 | 約975万円※ | 12.8年※ |
| コクヨ | 8,079人 | 約786万円 | 15.4年 |
| UBE | 7,968人 | 約775万円 | 15.3年 |
| 住友金属鉱山 | 7,507人 | 約805万円 | 16.8年 |
| アドバンテスト | 7,241人 | 約1,098万円 | 20.2年 |
| SCREENホールディングス | 6,884人 | 約1,080万円※ | 13.9年※ |
| ディスコ | 5,547人 | 約1,880万円 | 10.6年 |
| イトーキ | 4,164人 | 約757万円 | 13.4年 |
平均年収・平均勤続は、各社の報告書を出した会社（提出会社）の従業員の平均です。※は持株会社の少人数の平均です。
有報データのあるメーカー・重工業界の会社（就職偏差値は未算定）
日本製鋼所と同じく、当サイトでは就職偏差値を付けず、有価証券報告書の数字をまとめているメーカー・重工業界の会社です。平均年収の高い順に並べています。
- TSIホールディングス平均年収約1,496万円（提出会社12人の平均）
- キオクシアホールディングス平均年収約1,307万円（提出会社140人の平均）
- 三井海洋開発平均年収約1,196万円（提出会社222人の平均）
- 三井松島ホールディングス平均年収約1,096万円（提出会社45人の平均）
- ジーエス・ユアサコーポレーション平均年収約1,091万円（提出会社18人の平均）
- 日本酸素ホールディングス平均年収約1,064万円（提出会社108人の平均）
- 三和ホールディングス平均年収約1,058万円（提出会社41人の平均）
- 日本ペイントホールディングス平均年収約1,045万円（提出会社49人の平均）
- ローツェ平均年収約1,039万円（提出会社259人の平均）
- オルガノ平均年収約1,037万円
- アジアパイルホールディングス平均年収約1,027万円（提出会社11人の平均）
- 大和工業平均年収約1,013万円（提出会社130人の平均）
ほかの会社の数字と比べる
日本製鋼所のよくある質問
Q. 日本製鋼所の平均年収は？
Q. 日本製鋼所の従業員数は？
Q. 日本製鋼所の平均年齢・平均勤続年数は？
Q. 日本製鋼所の売上高は？
Q. 日本製鋼所の採用大学は？
このページの情報について
数字は金融庁 EDINET の有価証券報告書（日本製鋼所・書類ID S100Y7BQ）から機械取得した値そのままで、編集部の推計は入れていません（取得日 2026年10月30日）。兆円・億円・万円への言い換えだけ四捨五入しています。本店所在地は EDINET の登録情報（品川区大崎一丁目11番1号）です。就職偏差値は当サイトでは未算定です。採用の有無・条件は、各社の公式採用ページで確かめてください。
ページの更新日: 2026年10月30日