キヤノンマーケティングジャパンの年収・従業員数・採用大学(有価証券報告書)
東証33業種: 卸売業 ・ 証券コード 8060 ・ Canon Marketing Japan Inc.
キヤノンマーケティングジャパンの要点(有価証券報告書・2025年12月期)
キヤノンマーケティングジャパンが金融庁の EDINET に出した有価証券報告書(2025年12月期)の数字を、そのまま載せています。平均年間給与は約849万円で、キヤノンマーケティングジャパンの従業員4,563人の平均です。グループ全体の従業員は18,425人です。
- 平均年間給与
- 約849万円(キヤノンマーケティングジャパンの従業員4,563人の平均)
- 平均年齢
- 48.4歳
- 平均勤続年数
- 24.6年
- 従業員数(連結)
- 18,425人
- 従業員数(提出会社)
- 4,563人
- 売上高(連結)
- 約6,798億円
- 採用大学(大学の公式資料)
- 9大学の就職先資料に掲載(最多は早稲田大学の10名・2025年度)
就職偏差値は当サイトでは未算定です。このページは、有価証券報告書と大学の公式資料の数字だけで作っています。
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有価証券報告書で見るキヤノンマーケティングジャパン
金融庁の EDINET に出ている2025年12月期の有価証券報告書の「従業員の状況」と「主要な経営指標等の推移」から、そのまま持ってきた数字です。
| 項目 | 有価証券報告書の数値 |
|---|---|
| 平均年間給与 | 約849万円(キヤノンマーケティングジャパンの従業員4,563人の平均) |
| 平均年齢 | 48.4歳 |
| 平均勤続年数 | 24.6年 |
| 従業員数(連結) | 18,425人 |
| 従業員数(提出会社) | 4,563人 |
| 売上高(連結) | 約6,798億円 |
数字は報告書に書かれている値そのままです(兆円・億円・万円への言い換えだけ四捨五入しています)
平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、報告書を出したキヤノンマーケティングジャパン(提出会社)の従業員4,563人についての数字で、グループ会社の社員は含みません。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含む金額です。
業績の推移(有価証券報告書・最大5期)
有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から、グループ全体(連結)の数字をそのまま並べました。2021年12月期から2025年12月期までの5期で、売上高は約23%増、従業員数は約14%増となっています。
| 項目 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 約5,521億円 | 約5,881億円 | 約6,095億円 | 約6,539億円 | 約6,798億円 |
| 経常利益 | 約411億円 | 約510億円 | 約536億円 | 約544億円 | 約598億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 約294億円 | 約356億円 | 約365億円 | 約393億円 | 約415億円 |
| 従業員数 | 16,220人 | 15,973人 | 16,089人 | 18,395人 | 18,425人 |
| 自己資本比率 | 71.0% | 73.5% | 78.0% | 73.0% | 73.1% |
| 自己資本利益率(ROE) | 8.2% | 9.2% | 8.7% | 9.6% | 10.4% |
横にスワイプすると古い期まで見られます(1列目は固定)。「—」は報告書に数字が載っていない項目です
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益
研究開発費と設備投資
2025年12月期にどれだけ投じたかです。カードの下に添えた比率は、同じ報告書の売上高で割った計算値ですね。
研究開発費
約15億円
売上高の約0.2%
設備投資額
約97億円
売上高の約1.4%
有価証券報告書が語る、この会社の事業と課題
志望動機を書く前に、会社が自分の言葉で何を課題だと言っているかを見ておくと、面接での話がぐっと具体的になりますよ。ここから下は、報告書の文章をそのまま引いています。
事業の内容(原文より)
当社グループは、キヤノンマーケティングジャパン株式会社とその連結子会社16社によって構成されており、グローバルに展開するキヤノングループの一員として、日本市場におけるキヤノン製品の販売、サービス、マーケティングに加え、独自事業としてITソリューションや産業機器、ヘルスケア等のビジネスを行っております。当社グループの各事業内容と各関係会社の当該事業に係る位置付けは、以下のとおりであります。
「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に並ぶ小見出し
- 強固な顧客基盤のさらなる発展と深耕
- ICTを軸としたサービス型事業の拡大
- ITソリューションとキヤノン製品事業の掛け合わせによる新しい価値の提供
- 投資機能強化による新たな柱となる事業の確立、コア事業の強化
- 事業ポートフォリオに即した高度人材の獲得・定着
「事業等のリスク」に並ぶ小見出し
- 市場の競合及び変動による影響
- システム開発
- データセンター事業
キヤノンマーケティングジャパンの採用大学(大学の公式就職データ)
各大学が公開している就職先の資料に、キヤノンマーケティングジャパン(資料の表記: キヤノンマーケティングジャパン株式会社)が何人と載っているかを、人数の多い順に並べました。 資料の行で3名以上のものだけです。資料に載っていない大学からの採用が無いという意味ではありません。
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ほかの会社の数字と比べる
キヤノンマーケティングジャパンのよくある質問
Q. キヤノンマーケティングジャパンの平均年収は?
Q. キヤノンマーケティングジャパンの従業員数は?
Q. キヤノンマーケティングジャパンの平均年齢・平均勤続年数は?
Q. キヤノンマーケティングジャパンの売上高は?
Q. キヤノンマーケティングジャパンの採用大学は?
このページの情報について
数字は金融庁 EDINET の有価証券報告書(キヤノンマーケティングジャパン・書類ID S100XS8C)から機械取得した値そのままで、編集部の推計は入れていません(取得日 2026年10月29日)。兆円・億円・万円への言い換えだけ四捨五入しています。本店所在地は EDINET の登録情報(港区港南2丁目16番6号)です。就職偏差値は当サイトでは未算定です。採用の有無・条件は、各社の公式採用ページで確かめてください。
ページの更新日: 2026年10月29日