日本空調サービスの年収・従業員数・業績(有価証券報告書)
東証33業種: サービス業 ・ 証券コード 4658 ・ Nippon Air Conditioning Services Co., Ltd.
日本空調サービスの要点(有価証券報告書・2026年3月期)
日本空調サービスが金融庁の EDINET に出した有価証券報告書(2026年3月期)の数字を、そのまま載せています。平均年間給与は約724万円で、日本空調サービスの従業員1,516人の平均です。グループ全体の従業員は2,268人です。
- 平均年間給与
- 約724万円(日本空調サービスの従業員1,516人の平均)
- 平均年齢
- 40.2歳
- 平均勤続年数
- 14.3年
- 従業員数(連結)
- 2,268人
- 従業員数(提出会社)
- 1,516人
- 売上高(連結)
- 約692億円
就職偏差値は当サイトでは未算定です。このページは、有価証券報告書と大学の公式資料の数字だけで作っています。
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有価証券報告書で見る日本空調サービス
金融庁の EDINET に出ている2026年3月期の有価証券報告書の「従業員の状況」と「主要な経営指標等の推移」から、そのまま持ってきた数字です。
| 項目 | 有価証券報告書の数値 |
|---|---|
| 平均年間給与 | 約724万円(日本空調サービスの従業員1,516人の平均) |
| 平均年齢 | 40.2歳 |
| 平均勤続年数 | 14.3年 |
| 従業員数(連結) | 2,268人 |
| 従業員数(提出会社) | 1,516人 |
| 売上高(連結) | 約692億円 |
数字は報告書に書かれている値そのままです(兆円・億円・万円への言い換えだけ四捨五入しています)
平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、報告書を出した日本空調サービス(提出会社)の従業員1,516人についての数字で、グループ会社の社員は含みません。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含む金額です。
業績の推移(有価証券報告書・最大5期)
有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から、グループ全体(連結)の数字をそのまま並べました。2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は約39%増、従業員数は約7%増となっています。
| 項目 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 約499億円 | 約529億円 | 約582億円 | 約644億円 | 約692億円 |
| 経常利益 | 約28億円 | 約31億円 | 約39億円 | 約44億円 | 約51億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 約28億円 | 約19億円 | 約27億円 | 約31億円 | 約37億円 |
| 従業員数 | 2,116人 | 2,130人 | 2,154人 | 2,210人 | 2,268人 |
| 自己資本比率 | 57.2% | 56.8% | 55.5% | 53.1% | 57.6% |
| 自己資本利益率(ROE) | 14.1% | 9.4% | 12.1% | 12.5% | 13.1% |
横にスワイプすると古い期まで見られます(1列目は固定)。「—」は報告書に数字が載っていない項目です
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益
研究開発費と設備投資
2026年3月期にどれだけ投じたかです。カードの下に添えた比率は、同じ報告書の売上高で割った計算値ですね。
研究開発費
約2,500万円
売上高の約0.0%
設備投資額
約12億円
売上高の約1.7%
有価証券報告書が語る、この会社の事業と課題
志望動機を書く前に、会社が自分の言葉で何を課題だと言っているかを見ておくと、面接での話がぐっと具体的になりますよ。ここから下は、報告書の文章をそのまま引いています。
事業の内容(原文より)
当社グループは、当社(日本空調サービス株式会社)、連結子会社12社(国内5社、海外7社)及び非連結子会社1社(海外1社)により構成され、空調を中心とした建物設備等のメンテナンス、維持管理及びリニューアル工事を主な事業としております。なお、当社グループは、セグメント情報を記載していないため、セグメント情報に関連付けた記載を行っておりません。事業の系統図は、次のとおりであります。
「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に並ぶ小見出し
- 利益配分に関する基本方針
- 経営環境及び中長期的な会社の経営戦略、会社の優先的に対処すべき課題
「事業等のリスク」に並ぶ小見出し
- 世界の経済動向、金融危機、戦争、自然災害、気候変動、感染症の流行等の影響による受注の減少及び事業活動の停滞及び停止
- 外部経営環境の変化によるお客様のメンテナンスコスト見直し意識の加速
- 新規受注に向けた企業間競争の激化
- 国内での生産年齢人口減少に伴う採用環境の競争激化
- 人材不足に起因する技術力及びサービス提供力の低下による信用失墜
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有報データのある東証33業種「サービス業」の会社(就職偏差値は未算定)
日本空調サービスと同じく、当サイトでは就職偏差値を付けず、有価証券報告書の数字をまとめている東証33業種「サービス業」の会社です。平均年収の高い順に並べています。
- エムスリー平均年収約976万円(提出会社750人の平均)
- キュービーネットホールディングス平均年収約971万円(提出会社5人の平均)
- 建設技術研究所平均年収約970万円
- 乃村工藝社平均年収約954万円
- E・Jホールディングス平均年収約902万円(提出会社23人の平均)
- TREホールディングス平均年収約889万円(提出会社73人の平均)
- オープンアップグループ平均年収約860万円(提出会社110人の平均)
- ナレルグループ平均年収約840万円(提出会社36人の平均)
- H.U.グループホールディングス平均年収約810万円(提出会社351人の平均)
- イチネンホールディングス平均年収約785万円(提出会社89人の平均)
- ダスキン平均年収約781万円
- ラウンドワン平均年収約764万円(提出会社35人の平均)
ほかの会社の数字と比べる
日本空調サービスのよくある質問
Q. 日本空調サービスの平均年収は?
Q. 日本空調サービスの従業員数は?
Q. 日本空調サービスの平均年齢・平均勤続年数は?
Q. 日本空調サービスの売上高は?
このページの情報について
数字は金融庁 EDINET の有価証券報告書(日本空調サービス・書類ID S100YC3N)から機械取得した値そのままで、編集部の推計は入れていません(取得日 2026年10月30日)。兆円・億円・万円への言い換えだけ四捨五入しています。本店所在地は EDINET の登録情報(名古屋市名東区照が丘239番2)です。就職偏差値は当サイトでは未算定です。採用の有無・条件は、各社の公式採用ページで確かめてください。
ページの更新日: 2026年10月30日