応用地質の年収・従業員数・業績(有価証券報告書)
東証33業種: サービス業 ・ 証券コード 9755 ・ OYO Corporation
応用地質の要点(有価証券報告書・2025年12月期)
応用地質が金融庁の EDINET に出した有価証券報告書(2025年12月期)の数字を、そのまま載せています。平均年間給与は約723万円で、応用地質の従業員1,280人の平均です。グループ全体の従業員は2,718人です。
- 平均年間給与
- 約723万円(応用地質の従業員1,280人の平均)
- 平均年齢
- 45.4歳
- 平均勤続年数
- 17.1年
- 従業員数(連結)
- 2,718人
- 従業員数(提出会社)
- 1,280人
- 売上高(連結)
- 約763億円
就職偏差値は当サイトでは未算定です。このページは、有価証券報告書と大学の公式資料の数字だけで作っています。
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有価証券報告書で見る応用地質
金融庁の EDINET に出ている2025年12月期の有価証券報告書の「従業員の状況」と「主要な経営指標等の推移」から、そのまま持ってきた数字です。
| 項目 | 有価証券報告書の数値 |
|---|---|
| 平均年間給与 | 約723万円(応用地質の従業員1,280人の平均) |
| 平均年齢 | 45.4歳 |
| 平均勤続年数 | 17.1年 |
| 従業員数(連結) | 2,718人 |
| 従業員数(提出会社) | 1,280人 |
| 売上高(連結) | 約763億円 |
数字は報告書に書かれている値そのままです(兆円・億円・万円への言い換えだけ四捨五入しています)
平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、報告書を出した応用地質(提出会社)の従業員1,280人についての数字で、グループ会社の社員は含みません。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含む金額です。
業績の推移(有価証券報告書・最大5期)
有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から、グループ全体(連結)の数字をそのまま並べました。2021年12月期から2025年12月期までの5期で、売上高は約48%増、従業員数は約17%増となっています。
| 項目 | 2021年12月期 | 2022年12月期 | 2023年12月期 | 2024年12月期 | 2025年12月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 約517億円 | 約590億円 | 約656億円 | 約741億円 | 約763億円 |
| 経常利益 | 約42億円 | 約30億円 | 約36億円 | 約53億円 | 約50億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 約29億円 | 約18億円 | 約40億円 | 約40億円 | 約43億円 |
| 従業員数 | 2,333人 | 2,438人 | 2,505人 | 2,701人 | 2,718人 |
| 自己資本比率 | 81.0% | 78.2% | 73.9% | 72.8% | 71.8% |
| 自己資本利益率(ROE) | 4.2% | 2.6% | 5.6% | 5.3% | 5.6% |
横にスワイプすると古い期まで見られます(1列目は固定)。「—」は報告書に数字が載っていない項目です
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益
有価証券報告書が語る、この会社の事業と課題
志望動機を書く前に、会社が自分の言葉で何を課題だと言っているかを見ておくと、面接での話がぐっと具体的になりますよ。ここから下は、報告書の文章をそのまま引いています。
事業の内容(原文より)
当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社(応用地質株式会社)、子会社26社及び関連会社4社により構成されており、防災・インフラ事業、環境・エネルギー事業、国際事業の3つの事業を営んでおります。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に並ぶ小見出し
- 市場特性に即した組織・セグメントの再編による事業の効率化と収益性向上
- グループシナジーの最大化と製品・サービスの見直しによる企画開発・販売力の強化
- 市場ニーズに即したイノベーション開発投資
- ノンコア資産の売却、売上債権回転期間の短縮化推進、グループ内余剰資金の活用等による資本効率性の向上
- 営業キャッシュフローと余剰資金活用による株主還元施策の実施
「事業等のリスク」に並ぶ小見出し
- 公共セクターからの受注構成比が高いことに関するリスク
- 成果品に関する瑕疵責任リスク
- 為替変動に関するリスク
- 気候変動や自然災害等に関するリスク
- 感染症の世界的流行(パンデミック)の発生に関するリスク
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有報データのある東証33業種「サービス業」の会社(就職偏差値は未算定)
応用地質と同じく、当サイトでは就職偏差値を付けず、有価証券報告書の数字をまとめている東証33業種「サービス業」の会社です。平均年収の高い順に並べています。
- エムスリー平均年収約976万円(提出会社750人の平均)
- キュービーネットホールディングス平均年収約971万円(提出会社5人の平均)
- 建設技術研究所平均年収約970万円
- 乃村工藝社平均年収約954万円
- E・Jホールディングス平均年収約902万円(提出会社23人の平均)
- TREホールディングス平均年収約889万円(提出会社73人の平均)
- オープンアップグループ平均年収約860万円(提出会社110人の平均)
- ナレルグループ平均年収約840万円(提出会社36人の平均)
- H.U.グループホールディングス平均年収約810万円(提出会社351人の平均)
- イチネンホールディングス平均年収約785万円(提出会社89人の平均)
- ダスキン平均年収約781万円
- ラウンドワン平均年収約764万円(提出会社35人の平均)
ほかの会社の数字と比べる
応用地質のよくある質問
Q. 応用地質の平均年収は?
Q. 応用地質の従業員数は?
Q. 応用地質の平均年齢・平均勤続年数は?
Q. 応用地質の売上高は?
このページの情報について
数字は金融庁 EDINET の有価証券報告書(応用地質・書類ID S100XTJV)から機械取得した値そのままで、編集部の推計は入れていません(取得日 2026年10月30日)。兆円・億円・万円への言い換えだけ四捨五入しています。本店所在地は EDINET の登録情報(千代田区神田美土代町7番地)です。就職偏差値は当サイトでは未算定です。採用の有無・条件は、各社の公式採用ページで確かめてください。
ページの更新日: 2026年10月30日