日本トランスシティの年収・従業員数・業績(有価証券報告書)
インフラ・公共 ・ 東証33業種: 倉庫・運輸関連業 ・ 証券コード 9310 ・ Japan Transcity Corporation
日本トランスシティの要点(有価証券報告書・2026年3月期)
日本トランスシティが金融庁の EDINET に出した有価証券報告書(2026年3月期)の数字を、そのまま載せています。平均年間給与は約734万円で、日本トランスシティの従業員700人の平均です。グループ全体の従業員は2,442人です。
- 平均年間給与
- 約734万円(日本トランスシティの従業員700人の平均)
- 平均年齢
- 40.6歳
- 平均勤続年数
- 15.7年
- 従業員数(連結)
- 2,442人
- 従業員数(提出会社)
- 700人
- 売上高(連結)
- 約1,255億円
就職偏差値は当サイトでは未算定です。このページは、有価証券報告書と大学の公式資料の数字だけで作っています。
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有価証券報告書で見る日本トランスシティ
金融庁の EDINET に出ている2026年3月期の有価証券報告書の「従業員の状況」と「主要な経営指標等の推移」から、そのまま持ってきた数字です。
| 項目 | 有価証券報告書の数値 |
|---|---|
| 平均年間給与 | 約734万円(日本トランスシティの従業員700人の平均) |
| 平均年齢 | 40.6歳 |
| 平均勤続年数 | 15.7年 |
| 従業員数(連結) | 2,442人 |
| 従業員数(提出会社) | 700人 |
| 売上高(連結) | 約1,255億円 |
数字は報告書に書かれている値そのままです(兆円・億円・万円への言い換えだけ四捨五入しています)
平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、報告書を出した日本トランスシティ(提出会社)の従業員700人についての数字で、グループ会社の社員は含みません。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含む金額です。
業績の推移(有価証券報告書・最大5期)
有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から、グループ全体(連結)の数字をそのまま並べました。2022年3月期から2026年3月期までの5期で、売上高は約8%増、従業員数は約5%増となっています。
| 項目 | 2022年3月期 | 2023年3月期 | 2024年3月期 | 2025年3月期 | 2026年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 約1,168億円 | 約1,341億円 | 約1,226億円 | 約1,248億円 | 約1,255億円 |
| 経常利益 | 約84億円 | 約90億円 | 約74億円 | 約88億円 | 約95億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 約56億円 | 約62億円 | 約46億円 | 約60億円 | 約66億円 |
| 従業員数 | 2,334人 | 2,436人 | 2,492人 | 2,472人 | 2,442人 |
| 自己資本比率 | 54.1% | 55.9% | 53.3% | 55.1% | 57.9% |
| 自己資本利益率(ROE) | 8.3% | 8.4% | 5.7% | 6.8% | 6.9% |
横にスワイプすると古い期まで見られます(1列目は固定)。「—」は報告書に数字が載っていない項目です
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益
設備投資
2026年3月期にどれだけ投じたかです。カードの下に添えた比率は、同じ報告書の売上高で割った計算値ですね。
設備投資額
約58億円
売上高の約4.6%
有価証券報告書が語る、この会社の事業と課題
志望動機を書く前に、会社が自分の言葉で何を課題だと言っているかを見ておくと、面接での話がぐっと具体的になりますよ。ここから下は、報告書の文章をそのまま引いています。
事業の内容(原文より)
当社グループは、当社、子会社45社および関連会社15社で構成され、総合物流事業として倉庫業、港湾運送業、陸上運送業、国際複合輸送業、その他を営む他、その他の事業として不動産業、ゴルフ場経営、自動車整備業等を営んでおります。当社グループの事業に係わる位置付けおよびセグメントとの関連は、次のとおりであります。
「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に並ぶ小見出し
- 拠点整備
- 四日市港
- 海外
- 他企業との連携・提携
- 人財
「事業等のリスク」に並ぶ小見出し
- 経営環境の変化によるリスク
- 規制・法令違反リスク
- 安全衛生に関するリスク
- 大規模災害等リスク
- 財務・会計リスク
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インフラ・公共業界の、従業員数が近い会社と比べる
当サイトで就職偏差値を付けているインフラ・公共業界の会社のうち、グループの従業員数が日本トランスシティに近い会社です。数字はどれも各社の有価証券報告書の値です。
| 会社 | 従業員(連結) | 平均年収 | 平均勤続 |
|---|---|---|---|
| 日本トランスシティ | 2,442人 | 約734万円 | 15.7年 |
| 東京地下鉄(東京メトロ) | 11,441人 | 約837万円 | 18.1年 |
| オリエンタルランド | 11,207人 | 約605万円 | 10.1年 |
| 北海道電力 | 9,239人 | 約828万円 | 18.2年 |
| 京浜急行電鉄 | 8,177人 | 約723万円 | 17.9年 |
| JERA | 4,504人 | 約980万円 | 16.4年 |
| INPEX | 3,720人 | 約1,323万円 | 11.4年 |
| 成田国際空港 | 3,330人 | 約892万円 | 12.3年 |
| 帝国ホテル | 1,899人 | 約582万円 | 13.6年 |
平均年収・平均勤続は、各社の報告書を出した会社(提出会社)の従業員の平均です。※は持株会社の少人数の平均です。
有報データのあるインフラ・公共業界の会社(就職偏差値は未算定)
日本トランスシティと同じく、当サイトでは就職偏差値を付けず、有価証券報告書の数字をまとめているインフラ・公共業界の会社です。平均年収の高い順に並べています。
- 電源開発平均年収約1,188万円
- コスモエネルギーホールディングス平均年収約1,188万円(提出会社267人の平均)
- 相鉄ホールディングス平均年収約974万円(提出会社85人の平均)
- 三菱倉庫平均年収約943万円
- 中国電力平均年収約895万円
- 四国電力平均年収約874万円
- 西武ホールディングス平均年収約872万円(提出会社386人の平均)
- 三井倉庫ホールディングス平均年収約847万円(提出会社291人の平均)
- 住友倉庫平均年収約844万円(提出会社918人の平均)
- 北陸電力平均年収約826万円
- センコーグループホールディングス平均年収約816万円(提出会社203人の平均)
- 京阪ホールディングス平均年収約813万円(提出会社143人の平均)
ほかの会社の数字と比べる
日本トランスシティのよくある質問
Q. 日本トランスシティの平均年収は?
Q. 日本トランスシティの従業員数は?
Q. 日本トランスシティの平均年齢・平均勤続年数は?
Q. 日本トランスシティの売上高は?
このページの情報について
数字は金融庁 EDINET の有価証券報告書(日本トランスシティ・書類ID S100YGL7)から機械取得した値そのままで、編集部の推計は入れていません(取得日 2026年10月30日)。兆円・億円・万円への言い換えだけ四捨五入しています。本店所在地は EDINET の登録情報(四日市市霞二丁目1番地の1)です。就職偏差値は当サイトでは未算定です。採用の有無・条件は、各社の公式採用ページで確かめてください。
ページの更新日: 2026年10月30日