東建コーポレーションの年収・従業員数・業績（有価証券報告書）

東建コーポレーションの要点（有価証券報告書・2026年4月期）

東建コーポレーションが金融庁の EDINET に出した有価証券報告書（2026年4月期）の数字を、そのまま載せています。平均年間給与は約622万円で、東建コーポレーションの従業員5,718人の平均です。グループ全体の従業員は6,231人です。

就職偏差値は当サイトでは未算定です。このページは、有価証券報告書と大学の公式資料の数字だけで作っています。

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有価証券報告書で見る東建コーポレーション

金融庁の EDINET に出ている2026年4月期の有価証券報告書の「従業員の状況」と「主要な経営指標等の推移」から、そのまま持ってきた数字です。

平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は、報告書を出した東建コーポレーション（提出会社）の従業員5,718人についての数字で、グループ会社の社員は含みません。平均年間給与は賞与と基準外賃金を含む金額です。

業績の推移（有価証券報告書・最大5期）

有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から、グループ全体（連結）の数字をそのまま並べました。2022年4月期から2026年4月期までの5期で、売上高は約24%増、従業員数は約20%増となっています。

設備投資

2026年4月期にどれだけ投じたかです。カードの下に添えた比率は、同じ報告書の売上高で割った計算値ですね。

有価証券報告書が語る、この会社の事業と課題

志望動機を書く前に、会社が自分の言葉で何を課題だと言っているかを見ておくと、面接での話がぐっと具体的になりますよ。ここから下は、報告書の文章をそのまま引いています。

事業の内容（原文より）

当社グループは、当社及び子会社の計11社で構成されており、当社グループの事業目的は、賃貸建物建設請負事業（以下リース建設事業という）を起点として、お客様（土地所有者様・入居者様等）、地域社会、当社を取り巻く取引先様の発展及び繁栄に貢献することを目的とし、リース建設事業を通じて、住環境の充実と向上を目指すため、当社グループ各社が分担して次の事業を行っております。

「事業等のリスク」に並ぶ小見出し

• ・法的規制等のリスク
• ・市場のリスク
• ・受注キャンセルのリスク
• ・売上高及び利益の季節変動に関するリスク
• ・売上原価の変動リスク

不動産・建設業界の、従業員数が近い会社と比べる

当サイトで就職偏差値を付けている不動産・建設業界の会社のうち、グループの従業員数が東建コーポレーションに近い会社です。数字はどれも各社の有価証券報告書の値です。

平均年収・平均勤続は、各社の報告書を出した会社（提出会社）の従業員の平均です。※は持株会社の少人数の平均です。

有報データのある不動産・建設業界の会社（就職偏差値は未算定）

東建コーポレーションと同じく、当サイトでは就職偏差値を付けず、有価証券報告書の数字をまとめている不動産・建設業界の会社です。平均年収の高い順に並べています。

• 高砂熱学工業平均年収約1,246万円
• 三機工業平均年収約1,228万円
• インフロニア・ホールディングス平均年収約1,189万円（提出会社96人の平均）
• ダイダン平均年収約1,177万円
• 大気社平均年収約1,160万円
• 大和ハウス工業平均年収約1,101万円
• 新日本空調平均年収約1,094万円
• 戸田建設平均年収約1,038万円
• 東急建設平均年収約1,028万円
• 東亜建設工業平均年収約1,019万円
• 関電工平均年収約1,012万円
• 奥村組平均年収約1,006万円