資格職の年収比較ランキング2026|医療・福祉・士業
厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の職種別の全国平均を、高い順に並べました。数字は、厚生労働省の職業情報提供サイト job tag の賃金(年収)と同じ調査・同じ計算です。 各職種名から、働き方や転職の進め方を解説した記事に進めます。
統計に専用の区分がない職種(弁護士・司法書士・行政書士など)は、数字を載せていません。数字を載せていない職種と理由と、年収の出典と読み方は、このページの下に書いています。確認日は2026年10月22日です。
| 順位 | 資格・職種 | 全国平均年収 |
|---|---|---|
| 1 | 医師平均45.7歳・区分: 医師 | 1,512.3万円 |
| 2 | 公認会計士平均42.2歳・区分: 公認会計士,税理士公認会計士と税理士をまとめた区分(会社などに勤める人のみ) | 810.8万円 |
| 2 | 税理士平均42.2歳・区分: 公認会計士,税理士公認会計士と税理士をまとめた区分(会社などに勤める人のみ) | 810.8万円 |
| 4 | 薬剤師平均40.1歳・区分: 薬剤師 | 566.8万円 |
| 5 | 助産師平均41.2歳・区分: 助産師 | 566.7万円 |
| 6 | 診療放射線技師平均41.1歳・区分: 診療放射線技師 | 556.5万円 |
| 7 | 保健師平均42.4歳・区分: 保健師 | 551.4万円 |
| 8 | 看護師平均42.1歳・区分: 看護師 | 524.7万円 |
| 9 | 臨床検査技師平均40.2歳・区分: 臨床検査技師 | 482.0万円 |
| 10 | 歯科技工士平均41.6歳・区分: 歯科技工士 | 458.6万円 |
| 11 | 理学療法士(PT)平均36.2歳・区分: 理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士をまとめた区分 | 443.6万円 |
| 11 | 作業療法士(OT)平均36.2歳・区分: 理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士をまとめた区分 | 443.6万円 |
| 11 | 言語聴覚士(ST)平均36.2歳・区分: 理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士をまとめた区分 | 443.6万円 |
| 11 | 視能訓練士(ORT)平均36.2歳・区分: 理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士をまとめた区分 | 443.6万円 |
| 15 | ケアマネジャー平均53.1歳・区分: 介護支援専門員(ケアマネージャー)介護支援専門員 | 441.3万円 |
| 16 | 保育士平均40.3歳・区分: 保育士 | 427.6万円 |
| 17 | 准看護師平均51.8歳・区分: 准看護師 | 427.5万円 |
| 18 | 栄養士・管理栄養士平均38.9歳・区分: 栄養士 | 404.0万円 |
| 19 | 歯科衛生士平均36.4歳・区分: 歯科衛生士 | 396.0万円 |
| 20 | 介護士平均45.3歳・区分: 介護職員(医療・福祉施設等)介護職員(医療・福祉施設等)の平均。介護福祉士の資格がない人も含む | 388.0万円 |
出典: 厚生労働省 令和7年賃金構造基本統計調査(職種別・企業規模10人以上・一般労働者・男女計)。2026年10月22日確認。 同じ数字の職種は、統計が1つの区分にまとめているためです。
数字を載せていない職種(公的統計に専用の区分がありません)
賃金構造基本統計調査は、会社などに雇われて働く人の給与を職種ごとに調べる統計です。次の15職種は、専用の区分がないため、その職種だけの数字を出せません。 「近い区分」の数字を当てはめると、他の職業の人が多く含まれて実態とずれるため、載せないことにしました。 求人を比べるときは、募集要項の基本給・賞与・手当の内訳を確かめてください。
- 弁護士専用の区分がありません。近い区分の「法務従事者」には他の職業も含まれ、この職種の年収とは言えません。
- 弁理士専用の区分がありません。近い区分の「法務従事者」には他の職業も含まれ、この職種の年収とは言えません。
- 司法書士専用の区分がありません。近い区分の「法務従事者」には他の職業も含まれ、この職種の年収とは言えません。
- 中小企業診断士専用の区分がありません。独立して開業した人の収入は、この統計に入りません。
- 救急救命士専用の区分がなく、他の保健医療の職業とまとめた区分に入ります。
- 社会保険労務士専用の区分がありません。独立して開業した人の収入は、この統計に入りません。
- 宅地建物取引士資格(検定)であり、専用の区分がありません。
- 行政書士専用の区分がありません。独立して開業した人の収入は、この統計に入りません。
- FP(ファイナンシャルプランナー)資格(検定)であり、専用の区分がありません。
- 簿記(経理職)資格(検定)であり、専用の区分がありません。経理の仕事は「会計事務従事者」に入りますが、簿記を持たない人も含みます。
- 臨床工学技士専用の区分がなく、他の保健医療の職業とまとめた区分に入ります。
- 社会福祉士専用の区分がなく、他の職業とまとめた区分に入ります。
- 柔道整復師専用の区分がなく、他の保健医療の職業とまとめた区分に入ります。
- 登録販売者専用の区分がなく、他の職業とまとめた区分に入ります。
- 鍼灸師専用の区分がなく、他の保健医療の職業とまとめた区分に入ります。
年収の出典と読み方
この表の年収は、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の職種別の全国平均です。厚生労働省の職業情報提供サイト job tag の職業ページに載っている賃金(年収)と同じ調査・同じ計算をもとにしています。確認日は2026年10月22日です。
- 計算のしかた: 令和7年6月分の「きまって支給する現金給与額」を12倍し、令和6年の1年間の「年間賞与その他特別給与額」を足した金額です。実際の1年分の年収を集めた数字ではありません。
- 対象: 従業員10人以上の会社などで働く、パートなどの短時間労働者ではない人(男女計)の平均です。個人で開業している人の収入や、市役所・県庁そのものの給与は、この調査の対象に入っていません。
- これは平均値です。一人ひとりの年収は、年齢・勤続年数・職場・夜勤の有無などで大きく変わります。
- 公認会計士と税理士、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士は、統計がそれぞれ1つの区分にまとめているため、同じ数字になります。
- 介護士の欄は「介護職員(医療・福祉施設等)」の数字で、介護福祉士の資格がない人も含みます。
- 平均年齢は、同じ表の平均です。年齢や勤続年数でも年収は変わるため、職種どうしを比べるときの目安にしてください。
出典
- 政府統計の総合窓口 e-Stat「令和7年賃金構造基本統計調査」一般労働者・職種(第1表・第5表)
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況」調査の概要
- job tag(職業情報提供サイト)トップページ
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